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「冷蔵倉庫」とは、商品を冷蔵状態で保管できる倉庫のことです。
冷蔵は「10℃以下の環境[1]」と定義されており、つまり冷蔵倉庫は10℃以下の環境を維持できる倉庫を指します。
ただし冷蔵倉庫と呼ばれる施設であれば、-5℃から5℃の間の温度で設定されているのが一般的です。
主に野菜や肉類、海産物などの食品類や、医薬品などの厳密な温度管理をしなければならない商品を保管するために利用されています。
以上のように冷蔵倉庫は、冷蔵保管でなければ劣化してしまう品質の商品を保管しておく倉庫のことです。
冷蔵倉庫と常温倉庫の違いは、倉庫内の温度と外気温による影響の有無だと言えます。
冷蔵倉庫は前述のとおり、「10℃以下の環境」が必要とされる施設です。
しかし常温倉庫は温度調節が行われません。
わたしたちが暮らしている環境と同じ温度にて商品を保管します。
また温度調節が行われないため、外気温の影響を受けることも常温倉庫の特徴です。
冷蔵倉庫は真冬でも真夏でも、季節を問わず一定の温度に保たれています。
しかし常温倉庫は冬は寒く、夏は暑くなります。
常温倉庫は温度が変化する一方で、冷蔵倉庫は10℃以下の一定の環境が維持される点が異なります。
冷蔵倉庫は10℃以下の環境にて、食品を保管することが多いと解説しました。
しかし、冷蔵倉庫の温度帯は複数に分類されており、温度帯によって保管に適する食品が異なります。
商品の劣化を最小限に抑えるには、温度帯の分類と、温度帯ごとに適する保管食品について知らなければなりません。
冷蔵倉庫の温度帯は、次のように10に分類されています[1]。
| C3級 | +10℃以下・-2℃超 |
| C2級 | -2℃以下・-9℃超 |
| C1級 | -10℃以下・-17℃超 |
| F1級 | -18℃以下・-23℃超 |
| F2級 | -24℃以下・-29℃超 |
| F3級 | -30℃以下・-34℃超 |
| SF1級 | -35℃以下・-39℃超 |
| SF2級 | -40℃以下・-44℃超 |
| SF3級 | -45℃以下・-49℃超 |
| SF4級 | -50℃以下 |
正確には、-18℃以下は冷蔵ではなく冷凍に分類されます。
しかし冷却が必要なものを保管する倉庫として、冷蔵と冷凍をあわせてご紹介しました。
冷蔵倉庫は、前述のように分類ごとに分けられており、それぞれに適した商品を保管する必要があります。
それでは冷蔵倉庫での保管に適した食品を見ていきましょう。
一般家庭で冷蔵庫もしくは冷凍庫に保管されているものは、冷蔵倉庫に保管するべきです。
またチョコレート菓子は常温で保管すると、季節によっては溶けてしまうこともあるでしょう。
冷蔵倉庫に保管することで、商品の劣化を防ぎ、安心して管理できます。
以上の商品を扱っているなら、冷蔵倉庫で保管しなければなりません。
これから冷蔵倉庫の導入を検討している場合は、導入時のメリットとデメリットを事前に把握しておく必要があります。
冷蔵倉庫を導入すると、メリットもありますが、その反面、デメリットもあることを把握しておきましょう。
冷蔵倉庫を導入するメリットは次のとおりです。
【メリット】
冷蔵倉庫を導入する最大の意義は、商品の劣化を防ぐ点です。
たとえば生肉や乳製品を常温保存していたら、季節によっては数時間で腐敗してしまうでしょう。
野菜もしなびてしまうかもしれません。
冷蔵保存をするからこそ、生鮮食品の劣化を防げます。
そして廃棄ロスを減らせることもメリットのひとつです。
食品類は常温保存すると、劣化が早まります。
冷蔵保存を行うことで、賞味期限を延ばし、廃棄される食品の量を減らすことができます。
冷蔵倉庫を導入すれば、商品の劣化を防げるとともに、廃棄を減らせることがメリットであると言えます。
冷蔵倉庫の導入にはメリットもありますが、反面、次のようなデメリットもあります。
【デメリット】
デメリットとして最も大きいのは、コストがかかる点です。
温度を冷蔵状態に保つには、設備を整えなければなりません。
冷却装備だけでなく、外部との連絡を行うための設備が必要となります。
倉庫業法では冷蔵設備に関する基準が定められているため、必要な設備を整えるには高額なコストがかかります。
さらに、冷蔵・冷凍環境で働く作業員の身体への負担も懸念されます。
日常では経験しないほどの低温環境で働くうえに、常温との温度差によって体調を崩しやすくなります。
冷蔵倉庫は生鮮食品保管には適した環境かもしれませんが、コストがかかること、作業員に負担がかかることがデメリットです。
冷蔵倉庫の導入にはメリットもデメリットもありますが、やはり商品によっては導入せざるを得ない施設でしょう。
そこで冷蔵倉庫を運用する際の注意点について解説します。
まずは運用形態とコストについて注意が必要です。
賃貸倉庫の場合、業務委託が可能なため手間を省けますが、その分手数料が発生し、コストが増加する傾向にあります。
一方で、自社倉庫の場合は商品管理の手間がかかりますが、手数料が発生しないためコストを抑えることができます。
どちらが良いかは企業の方針によるでしょう。
ただし、可能な限りコストを抑えたい場合は、自社倉庫のほうが適している可能性があります。
冷蔵倉庫を利用するなら、立地の選択も重要となります。
たとえば生産地から近い倉庫の方が良いのか、消費される場所に近い倉庫が良いのかによって、立地の選択は変わるでしょう。
どちらにも一長一短があります。
商品の特性に応じて、劣化が少ないと考えられる立地を選ぶことが重要です。
また立地によってコストが変わることもあるため、保管料、倉庫の利用料金、配送料金をすべて含めてコスト計算を行うことが必要です。
適切な立地の冷蔵倉庫を選択することで、コスト、手間、商品の安全性をすべて改善できます。
温度管理が適切に行われているかどうかも、事前に確認すべき重要なポイントの一つです。
温度を一定に保つには、エアコンや温度計、ドッグシェルターが必要となります。
冷蔵・冷凍商品を扱う倉庫では、温度管理が最も重要なポイントとなります。
利用開始前に、温度管理が徹底されているかを確認する必要があります。
冷蔵倉庫を運用する際の最後の注意点は、バックアップ体制が構築されているかどうかです。
冷蔵品や冷凍品は、わずか1時間でも保管環境が変わると、商品が劣化する可能性があります。
そのため24時間365日体制で、適切な環境が提供されなければなりません。
しかし設備が故障したり、停電があったりとトラブルに見舞われることもあるでしょう。
万が一の場合に備え、バックアップ体制を整えている倉庫を利用することで、安心して冷蔵・冷凍品を保管できます。
停電が発生した場合、保管している商品がすべて破棄されるリスクがあります。
倉庫利用の際には、バックアップ体制にも注意が必要です。
冷蔵倉庫の利用を検討している場合は、東京流通センターの物流倉庫がおすすめです。
東京流通センターの物流倉庫には、冷凍・冷蔵設備の設置を前提とした設計になっているフロアがあります。
プラットフォームは0.8mで、梁下有効高は5.7mです。
休憩室やトイレも完備されており、作業員にとって快適な環境が提供されています。
立地は首都高速「平和島」出入り口から1km、東京モノレール「流通センター駅」から徒歩1分。
物流に最適な立地であるため、配送中の商品の劣化も防ぎやすくなるでしょう。
冷蔵倉庫を利用したいと考えられている方には、東京流通センターの物流倉庫をおすすめします。
いかがでしたでしょうか?
この記事を通じて、冷蔵倉庫を利用する際の基本知識をご理解いただけたのではないでしょうか。
冷蔵倉庫には設定温度ごとに分類があり、利用する際の注意点も知ったうえで導入しなければなりません。
東京流通センターの物流倉庫は物流に適した立地であり、さらに冷蔵・冷蔵設備が設置できる設計となっているフロアもあります。
これから冷蔵倉庫の導入を予定している場合は、ぜひ内覧にお越しください。